太陽光業界・スマート業界動向について2018年 新市場


新市場の開拓

東芝さんが開発し2017年3月のPVEXPOで参考出展し正式に発表しましたが、

未来を感じさせるものでパワコンレス(正確には超小型パワコン内蔵)の太陽光パネルです。

太陽電池1枚から設置でき影に強いため、様々な場所に設置できます。



太陽光パネルの裏面に装着する小型のパワーコンディショナーにより、

部分的な影による影響を最小限にでき、自由な配置で設置でき、

都市部に多い影や狭小屋根に適したものとなります。

施工負担も軽減し、コスト低減も期待できます。




分散電源で震災にも強い都市への弾みになると考え、

あらたな市場ができて都市部を中心にまだまだ広められると考えます。



 

住宅用を想定しており、一つの太陽光発電システムも分散型になろうとしています。

屋根だけではない、物置やカーポートの上にも設置され、

大きな市場がうまれるものと期待します。

 

米国が先行しているようですが、太陽光もちょい付け、

ちょい足しできる時代の到来です。








■2017年新技術動向

2017年3月1日から3日に東京ビックサイトで開催したスマートネルギーWeek2017年(太陽電池展PVEXPO)で感じたことは、両面採光のパネルが増えたことです。

 

 

アイジャパンが注目しているメーカーは上記東芝に加え、DMM.comさん、Qセルズさん、韓国LGさん、中国トリナソーラーさんです。

 

 

ドイツメーカーのソーラーワールドさんでは以前からありましたが、まだまだ先と思っていたものが、今回多くのメーカーで展示されており、まもなくだと実感しました。

 

 

→2017年5月11日にソーラーワールドさん破綻というニュースが舞い込みましたが、技術だけではだめで価格競争力がないと生き残れないことが明らかになりました。

 

 


両面採光はソーラーカーポートに適したものであり、あらたな市場をつくるものと思います。

既にDMM.comさんのパネルを採用したものもあり、アイジャパンでも取り扱いしています。

 

 

 

 

 

 

■2018年新技術動向

2018年2月28日から3月2日に東京ビックサイトで開催したPVEXPO2018で感じたことは

DMMさんの存在感があったのと、両面採光パネルや、影に強いパネルの出展が目立ったことです。

 

 

2019年の固定買取(売電)制度終了で蓄電池が注目されていますが、ソーラーカーポートとEV、あらたなバーチャルな電力網の整備が進むと感じたことです。

 

バーチャル電気シェア

 

 


 


□2018年、賢い?消費者の方は

(1つのものさしですが)日経新聞に目を通すようなお客様で、築4,5年たちそろそろ買いどきかなと思われて検討されるお客様が増えているように思います。

 

 

 

当初検討したが200万円台から300万円台と聞かされ、諦めたお客様が多いことです。

今は最高級のモデルでシステムが大きい場合を除き100万円台が多く、それを知って設置される方も多い状況です。

 

ローンで考えていたお客様がこんなに安いなら現金でということが多くなっています。

 

 

市場が伸びていない中で価格競争も激しく、東芝さんの250wが3年以上トップに居続けるほど性能も安定化しており、売電価格も下がってきていて、これ以上下がるとメリットが出にくいかなと考えているお客様です。

 

 

金利も底をついており、今は7〜8年でみても最も安くお得です。

 

 

5年から10年前に住宅ローンを組まれたお客様で、金利が1%以上の場合、借り換えの差額で蓄電池などの設備を導入される方もおります。

 

 

住宅ローンの借り換えをうたっている会社さんはありますが、特定の金融機関であったり、ほとんどお客様が自ら対応するものが多い中で、提携先とのフルサポートが可能です。

 


多くの情報もネットで得られ、弊社サイトも大きく貢献していると思いたいですが、必要な情報が得られるようになったことも大きいと思います。

 

 

 

 



□売電依存の太陽光→蓄電池による自家消費型のスマート住宅へ

先ほどの脱買電の続きですが、

今後は電気を「売ってトクする」から「買わずにトクする」時代への方向転換です。

 

 

 

テレビや冷蔵庫のように太陽光と蓄電池は当たり前の時代です。

 

2018年以降は住宅のスマート化として、太陽光発電の他に補助金頼みの蓄電池が、補助金なしで普通に導入される年になると考えます。

 


太陽光発電でつくった電気を売る時代から、消費する時代にかわりつつあり、蓄電池の重要性が増していくことでしょう。


◇2018年家庭用スマート蓄電池のおすすめメーカー情報

 

 


 

 

 

□日本の先をいくドイツでは

ドイツでは一般家庭で負担する日本でいう「再エネ賦課金」が来年さらに増え年間電力消費量が3500kWhの場合で年間27,650円もの負担になるといいます。 

 

ドイツは2015年の発電量に占める再生エネルギーの比率が3割に達し日本よりはるかに先をいっています。

 


日本でもありうる事例として自宅の屋根で太陽光発電などを自家消費する分は賦課金を免除することが決まりました。

 

導入している家庭の負担軽減につながる一方で、今後あらたに設置する家庭も増えるとみられていて、再エネの導入に弾みがつく可能性があります。 




日本でも今後賦課金の負担が増えていく中で、自家消費にはインセンティブを与えていくという政府の方針もあり、ドイツの事例を参考にし、ドイツが普及しているので・・・というように利用するはずです。








■外的変化で電気の需要が激増?

全世界でEVカーが主役になる時代がまもなく到来しようとしています。



テロや紛争によるものも想定されますが、地球温暖化でいまだかつてない猛暑が続き、さらにEVなどの電動化により昼間の電気が足りなくなり電気代が高騰するかもしれません。



技術進化の前倒しがおきて、自動運転とともに一気にEVの乗り物が市場をおさえ、電気の需要が圧迫することもおおいに可能性があります。


予想されている固定買取後の電力会社による買取価格の下落を押さえるかもしれません。







■米国の住宅用太陽光市場

 

5年連続で右肩上がりだったアメリカの住宅用太陽光市場が低迷。

2017年は13%も落ち込むことが予想されるといいます。

 

テスラが買収したSolarCity(ソーラーシティ)が訪問販売をやめたため市場全体で冷え込んだという分析は興味深い情報です。

 

 

初期投資を必要としない第三者所有(TPO)モデルを通しての電気購入契約 (PPA)が採用されています。